目的によって、トレーニー制度の「運営主体」「派遣先選定」「派遣先との受け入れ調整」「現地での業務内容の調整」「派遣期間」「派遣人数」「派遣方法」「推進部署」「派遣後の配属」などに特徴が見られました。

また制度の運用に関しては、目的に関わらず各社共通して派遣期間中にトレーニーからの定期的な報告書の提出を義務付けており、一定の進捗管理は行なっている様子が見受けられました。

一部の企業の中には、トレーニー本人の意識や、受け入れ先での研修内容によって、海外トレーニー制度自体の効果が大きく左右されてしまうという問題意識から、さらなる育成効果の向上を目指している状況も伺えました。

派遣期間、事前研修、本人の心構えの形成、トレーナーやメンターの対応、研修内容のモニタリング、派遣後のキャリア・パス、海外トレーニー制度の費用対効果など、各社の課題が浮き彫りになりました。

近年、海外での実務経験を通した人材育成としての海外トレーニー制度に対する各企業の関心が高まっていますが、今後、各企業の制度活用の目的や制度の位置づけに合わせて、育成施策として、より効果を高めるための制度の設計、改善が求められるのではないでしょうか。