グローバル化に即した海外トレーニー制度を
深く検討することを通じて
今後の制度の最適なあり方を探る
日本企業における海外トレーニー制度の実施状況に加え、海外トレーニーの派遣目的とそれに伴う制度設計、さらに制度運用と制度の効果・課題を網羅的に調査・分析しました。
2013年度調査時に回答のあった企業に関しては、2013年と2020年での調査結果を比較し、経年変化を分析しました。
各階層におけるグローバル人材育成の実施状況
海外トレーニー制度の実施状況
海外トレーニーの派遣（予定）人数
制度設計の全体像：制度開始時期、派遣期間、主要推進部署、費用負担部署、選抜方法
対象者：選抜対象層、育成したい人材像、開発したい能力
海外トレーニー制度の運用実態（派遣先選定部署、事前調整・決定部署/プロセス、海外トレーニーに対する派遣前～帰任後までの施策内容、受入先に対する施策内容、帰任後の配属）
海外トレーニー制度の実施効果：総合評価、各能力の習得度
海外トレーニー制度の課題
グローバル人材育成施策の実施状況
制度設計の全体像
海外トレーニー制度の運用実態
海外トレーニー制度の実施効果
海外トレーニー制度の課題
有効回答147社のうち、海外トレーニー制度を実施している企業は78社（53.1.％）、実施していないが、来年度以降の実施を検討している企業は17社（11.6％）と、65％近くの企業が実施もしくは実施を検討していることが明らかになりました。前回調査ではこの合計比率が、58.6％だったため、約7％ほど高くなっています。
前回調査と比較すると、各種グローバル人材育成施策の中で、これまで主流であった語学研修（国内）の比率が下がる傾向が各階層を通じてみられました。その分、海外トレーニーなど他のグローバル人材育成施策のウエイトが高まってきたと言えそうです。
一方、海外トレーニー制度の諸課題としては、「帰任後のキャリアプランの在り方」 、「効果の検証不足」などが挙げられておりました。これは前回に引き続き、課題として大きな割合を占めています。
海外トレーニー制度が定着する中で、 「帰任後のキャリアプランの在り方」 、「効果の検証不足」などがより大きなテーマとして表れているようです。
詳細なデータをご覧になりたい方は下記の資料請求からお問い合わせください。
海外トレーニー制度に関する調査結果をまとめた
報告書を配布しています。
以下より、ご希望の資料欄「海外トレーニー調査レポート」
にチェックしてお問合せください。
